先日、2014年の春分図を載せてから、自分なりにいろいろ調べたり考えたりしている。

まず、いつ実現するかわからないけど、恐怖を助長するだけの予言は避けなければならない。2012年に野田首相のもとで経済が崩壊してハイパーインフレが起こります、などという予言がネット上には出回っているのです。起こらなかったですねえ。しかし、いずれにしても、円安とインフレの予言ものはたくさんありますね。

経済学者さんはどうだろう。これもたくさん問題がある。

まず、すべての経済学者が、きちんと学問的に予測を立てているかどうか。過去にこういうことをしたら、こうなった。したがって今回もこうなるだろう、ということですね。

次に、複数の経済学者がある点について同じ見解を持っていたとしても、それが誰にどう影響するかによって、その人のすべきことの主張が変わってくるという点。その人やその人に関係する政治家の支持者が、大手家電や自動車メーカーの経営者なのか、農村なのか、おばあちゃんなのかによっていうことを違ってくる可能性がある。あることをやって、国全体のためになる、と言っていても、実は経営者のためにはなっても、子育て家庭サラリーマンにはつらい施策だったということは何回もあったわけだ。

もう一つは、私自身があんまり経済学のことはわからないという点。そして、多くの人がわからないだろうと思う。勉強しないとダメだよね。

占星術師なんてものは、いつごろにハッキリこの程度のことが起こる、というべき立場にある。できるかどうかは別にして、正確に当たるということがその評価を決める。こういう立場の人はあまりいない。たとえば日銀が国債を買うことによって、こういうことが期待できるという。しかし、経済学者や政治家は、でも消費税が上がったから、アメリカがこうなったから、スペインがこうなったから、出来なかった、ということが出来るのです。占い師はできないからね。占い師は、この理論で行けば多分こうなるはずとみんなが信じている状況で、「多分スペインでこういうことが起こるからそうはならない」と言って当てなければならない立場なのだ。なんてこったい。

実際に安倍さんがインフレにすると言っているのだから、ある程度のインフレにはなるだろう。その場合、一定の資産を持っている人が、お札や銀行預金で持っていると相対的にその価値が減るということは起こるだろう。

だから、年金生活者のような人が困ることになるのは間違いないと思う。巨額の資金があって、外貨にできるとか、不動産にできるとかいう人は事情が異なるのだろう。その辺ぐらいまではなんとなくわかる。海外に資産が逃げて、インフレが加速する。なるほど。

しかし、たとえば食品の価格などがどれぐらい上がるとかはわからない。節操のない「予言」が言っているように、庶民が明日の生活に困るほどになるのだろうか。また、それは日本だけのことなのだろうか。ワシントンで春分図を作ってみると、ほぼDECに冥王星が重なっている。アメリカで何も関係ないということはできないのではないだろうか。